理事長挨拶

ご挨拶

 この度、和田和子先生の後任として、本学会7代目の理事長に選任されました浜松医科大学の金山でございます。今後2年間、本学会の運営を担当させていただくにあたり、所信を述べさせていただきます。

 本学会は、日本新生児学会(1965年〜)と、日本周産期学会(1983年〜)が2004年に統合して発足しました。2014年には日本新生児学会発足から数えて50周年を迎え、記念式典及び祝賀会が盛大に開かれ、また記念誌も発行されました。現在、会員数は約9,000名を超す大変大きな学会であり、さらに会員数は増加の傾向にあります。本学会は、母体・胎児・新生児に関連する医療、医学の水準の維持と向上を通じて、国民の福祉と医療の発展に寄与することを目的としています。本学会の最大の特徴は、産科、新生児科をはじめ多くの診療科の専門家が、母体・胎児・新生児のために集い、切磋琢磨し、一体となって活動していることであります。

 本学会の重要な事業として、周産期専門医制度と新生児蘇生法普及事業が挙げられます。周産期専門医制度は2004年に周産期専門医(新生児)、2006年に周産期専門医(母体・胎児)の研修が開始され、周産期専門医(新生児)786名、周産期専門医(母体・胎児)926名が全国で活躍しています。全領域での専門医制度改革が行われようとしていますが、本学会はぶれることなく、国民の期待に応えうる質の高い専門医を育成し続けることが必要です。日本専門医機構のsubspeciality分野の専門医認定が始まりますが、まだ多くの懸念事項があると認識しています。準備はいたしますが、拙速に進めることはしない方針で臨みます。理事会等で皆様の御意見を伺いながら対応いたします。

 2007年に開始した新生児蘇生法普及事業ですが、日本蘇生協議会(JRC)の理事加盟学会として5年ごとに国際蘇生連絡委員会(ILCOR)のCoSTRに基づいた日本版新生児蘇生法(NCPR)ガイドラインに基づき、全国21カ所のトレーニングサイトを軸に、すでに1万回以上の学会公認講習会を実施しました。公認講習会受講者は約13万人を数え、有効認定者数も7万4千人を突破しています(2018年6月年現在)。新生児蘇生普及事業の目指すところは「全ての分娩に新生児蘇生法を習得したスタッフが新生児の担当者として立ち会うこと」であります。本事業の全国展開とその継続は、少子化の我が国に於いて、より安全な分娩を担保するために非常に重要です。このように新生児蘇生法普及事業はより実践力を強化する形で制度改革されてきました。今後は更新の際の講習を充実させ、新規の受講者も増やし、確実に新生児蘇生体制を充実させる所存です。

 本年から周産期研究のコンソーシアムの組織がAMEDの支援でスタートします。今年度の調整費でAMEDが周産期・成育医療をがんや認知症と並び3本柱の一つに据えることになりました。周産期学を志す我々には大変喜ばしいことです。このコンソーシアムは本学会が中心的役割を果たすことになっています。コンソーシアムでは今まで遅れていた周産期の臨床研究を進めることをミッションといたします。是非皆様方から多くのアイデアを頂き、臨床研究の充実、学術活動の活性化を進め、周産期領域の新しいエビデンスの確立、新規診断法、創薬、医療機器の開発に力を注ぎます。

 2020年にFAOPSが東京で開催されますが、成功に向けて邁進すると同時に、皆様のご協力をお願いいたします。併せて学会の国際化にも努力いたします。国外の、特に発展の目覚ましいアジアの方々との交流を深め、さらなる発展、国際貢献を図っていきたいと思っております。

 女性会員が増加しております。本学会の一般会員に占める女性会員の割合は、A領域(産科)約4割、B領域(小児科)とC領域(小児外科・麻酔科など A・B以外の科)は約3割です。年齢、性別を問わず全ての学会員に活躍していただくことはもちろんですが、特に、若手、女性医師には、本学会の安定した発展のために、学会活動、学術面での活躍が必須です。そのためには、学会活動に女性が積極的に参加できる環境作り、各種委員会活動における女性会員の登用を促進いたします。

 会員の皆様には、本学会の活動に一層のご理解とご支援をいただきますよう、引き続きお願い申し上げます。

 

一般社団法人           
日本周産期・新生児医学会
理事長 金山 尚裕